「小児弱視等の治療用眼鏡の作成指示書350例の臨床的分析」
目的
2006年4月より小児弱視等の治療用眼鏡に係わる療養費支給の法令が施行されてからすでに3年経過し、当院単独で3年間の作成指示書を分析したので報告する。

小児の弱視、斜視及び先天白内障術後の屈折矯正の治療用として用いる眼鏡及びコンタクトレンズに係る療養費の支給については厚生省より「小児弱視等の治療用眼鏡に係る療養費の支給について」通知されているので、参考にしてもらいたい。
対象及び方法
2006年4月から2009年6月末までに、9歳未満の斜視・弱視患者に処方した眼鏡作成指示書について疾患別に分類し、眼鏡度数の分析をした。なお、眼鏡度数は等価球面値を、作成指示書は初回分のみを採用した。
結果
350人中男児170人、女児180人であった。
調査期間中の新患数の約5%を占める。

斜視群158人の内訳は部分調節性内斜視87人、調節性内斜視41人、内斜視12人、外斜視(外斜視・間欠性外斜視)18人であった。
弱視群160人の内訳は屈折異常弱視72人、不同視弱視55人、斜視弱視33人であった。
先天白内障術後32人であった。
斜視と弱視が合併した症例に関しては、弱視群に分類した。
眼鏡度数別の検討
結論
弱視等治療用眼鏡等作成指示書により眼鏡を作成した9歳未 満350例の眼鏡度数を疾患別に分類し眼鏡度数等の分析をした結果、いままでの報告と大差ないと思われた。さらに多数例の追跡調査を行い、療養費支給についてのさまざまな検討もしていきたい。
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